大きい円卓がなくてオーダー家具
2011/06/24(金)
リビングの部屋に置きたいと思っていた円卓、丸いテーブルを捜していたのですが、なかなか見つけることが出来なかったのでオーダー家具として作っていただきました。円卓も販売している物は小さくて、大勢が集まれる大きなテーブルが欲しかったのです。邪魔な足がなく、人数が増えても調整が利く円卓はオーダー家具のほかなく、一生物と思って大事にしています。
まだ計画はありませんが、家をリフォームするとしたら、エコハウスにしたいと思っています。家族が寒がりなので、冬に暖かい家がいいですが、暖房効率の高い設計にして、電力消費量の少ない作りとし、さらに太陽光発電を導入したいと思っています。風車などもできたら立てたいところですが、このような化石エネルギーに頼らないエコハウスに是非したいです。
調査会社ストラテジー・アナリティクスによると、2010年第4四半期の世界のタブレット型端末の出荷高は970万台と、前四半期の440万台から2倍以上に増えた。米アップルの「iPad（アイパッド）」が75％のシェアを占めているが、グーグルの携帯端末向け基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」を搭載した端末がシェアを伸ばしている。
アップルのシェアは前四半期の96％から75％に落ち込んだ。アンドロイド搭載端末のシェアはわずか2.3％から22％にまで拡大した。
ストラテジー・アナリティクスのディレクター、ニール・モーストン氏は韓国サムスン電子の「ギャラクシー・タブ」が「数十カ国で発売され、積極的に宣伝を行っており、アンドロイド成功の立役者になっている」と語った。
その上で同氏はメーカーがアンドロイドについて「低コストだと認識している点」と、動画投稿サイトの「ユーチューブ」や地図情報サービスの「グーグルマップ」といった各種のメディアサービスに魅力を感じていると指摘した。グーグルは同社システムのユーザーを増やすことで携帯端末向け広告市場でのシェアを伸ばすことを目指しているため、アンドロイドをメーカーに無償で提供している。
アップルは最近、2011年度第1四半期（10~12月）のiPadの出荷高が730万台となり、前四半期の420万台から増加したと発表した。
一方、サムスンのiPad対抗機の売り上げは、同社が当初発表していたほどではない。同社は昨年12月初旬、ギャラクシー・タブの販売台数が100万台に達したことを明らかにし、予想以上の勢いで売れていると述べていた。1月初めには販売台数200万台達成を発表した。
しかしサムスンの幹部は28日の決算発表の際、これらの数字が消費者に実際販売された台数を示しているわけではなく、昨年9月に公式発売されて以降、世界中の携帯電話会社や小売店に出荷された台数であることを明らかにした。サムスン幹部は、ある投資銀行アナリストの質問に答え、消費者に実際販売された台数が「かなり少ない」ことを認めたが、詳しい数字は明らかにしなかった。
同幹部はサムスンが2011年の売り上げに「非常に楽観的」な見方をしていると述べたが、詳細な見通しは公表しなかった。同幹部は「ご承知の通り、タブレットは比較的新しい製品なので、数値目標を設定する前にどの程度市場が発展するかを見る必要がある」と語った。
サムスンの広報担当者は31日、「大部分のメディアがギャラクシー・タブについて『注目に値する成果』を上げていると評価している」と述べ、「サムスンも同じ評価だ」と付け加えた。
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米インターネット検索最大手グーグルは３１日、タブレット端末向けの基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド３．０」の搭載機の投入準備を日本市場でも進めていることを明らかにした。３．０は、タブレット端末向けに開発した初のＯＳで、動画の表示機能などを強化した。米アップルの「ｉＰａｄ（アイパッド）」などタブレット端末の利用が日本市場でも拡大する中で、グーグルは専用ＯＳ搭載機の市場投入をメーカーに促すことでシェア拡大を目指す。
アンドロイドの提携戦略を担当しているジョン・ラーゲリン・ディレクターがこの日グーグル日本法人本社で開いた会見で表明した。アンドロイドは、スマートフォン（高機能携帯電話）への搭載を想定したＯＳとして開発されていたが、タブレット端末の利用が拡大していることに対応するため、グーグルは専用ＯＳである３．０の開発を進めている。
ラーゲリン氏は「新ＯＳは、タブレット端末のサイズなどに適した機能になっている」と自信を示した。
世界では、韓国のＬＧ電子が３．０搭載機を今春に米国市場で発売すると表明しているが、日本メーカーの動向についてラーゲリン氏は「（メーカーの）事情があるので詳細は言えないが、グーグルの担当者も全力を尽くして準備している」と述べた。
また、アンドロイドＯＳを搭載したスマートフォンの開発で韓国サムスン電子などが先行し、日本メーカーの対応が後手に回っていることについては「スピード感に問題があった」と指摘。その上で「現在、日本メーカーはスマートフォンの開発を急速に進めており、状況は変化しつつある」との期待を示した。
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